Daiko Holdin's Group

チャリティプロレス×抗体検査ツアーへの協賛について

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が猛威を振るうなか、未だに終息の目処はなく不安を抱える方も少なくないでしょう。

当グループ子会社の株式会社ダイコーZERO1が運営するプロレスリング「ZERO1」は、長年のチャリティ活動のノウハウを活かし、株式会社アクロディア（東京都新宿区、東証第二部（3823））　が販売を行う新型コロナウイルス抗体検査キットを採用し、全国規模で抗体検査を行う体制を整えるほか、無料プロレス観戦を提供します。

また検査のデータのみを自治体へ報告し、地域の感染予防対策に役立てていただけるよう、各自治体との調整を慎重に行ったうえでの開催を行います。

開催日時等はただいま調整中ですが、8 月以降順次行う予定です。

今回のチャリティにて抗体検査とプロレス観戦が可能となりますが、感染拡大を防ぐためにもソーシャルディスタンスの徹底や三密を避けた開催を想定しております。

プロレスリング「ZERO1」は、「ZERO1　お助け隊」を結成し、全国へ元気と勇気をお届けします。

ダイコーホールディングスグループでは、このチャリティ活動に協賛し、積極的に支援を行う予定です。

チャリティプロレス×抗体検査ツアーについての詳細はこちらをご覧ください。

新会社（株）ダイコーZERO1設立のお知らせ

株式会社ダイコーホールディングスグループは、プロレスリング「ZERO1」の運営会社として、子会社「株式会社 ダイコーZERO1」（代表取締役：神尊　仁　本社：東京都中央区日本橋茅場町1-7-5）を設立しましたことをお知らせいたします。

 設立企業の概要

社名      ：株式会社 ダイコーZERO1

代表者  ：神尊　仁

住所      ：〒103-0025　東京都中央区日本橋茅場町1-7-5

資本金  ：  10,000,000円

設立      ：  2020年6月

事業内容：プロレスリングの興行、プロレスリングのグッズ卸売り及び及び小売業、スポーツイベントの興行

株式会社ダイコーZERO1は、プロレスリング「ZERO1」を全世界に向けて発信し、エンターテイメントスポーツの更なる市場拡大を目指します。ダイコーZERO1では全世界への動画配信を始め、ダイコーホールディングスグループで開発中のブロックチェーン技術を活かしたスポーツ応援プラットフォーム「プラットフォーム押忍」を実装します。オンラインのファンコミュニティサイト「ONLINE ZERO1 BASE」を展開し、世界に向けてファン手動のマネージメントシステムを構築します。（サービスの提供は2020年8月を予定しております。）

プラットフォーム「押忍」について

ブロックチェーン技術を活かしたフィンテック（金融・情報）により国や人種を超えたスポーツ団体サポートが可能になります。

プラットフォーム「押忍」についてはこちらをご覧ください。

「ONLINE ZERO1 BASE」についてはこちらをご覧ください。

株式会社アクロディアとの資本業務提携に関するお知らせ

株式会社ダイコーホールディングスグループ（以下、当社という）は、株式会社アクロディア（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：篠原洋、以下アクロディアという）と2020年6月12日に業務提携契約を締結いたしましたので、以下のとおりお知らせいたします。

またこれを機に、当社がアクロディアの株式を市場外取引で 1.98％取得し、アクロディアの第２位の株主になる資本提携も行いました。

１．業務提携の背景と理由

当社グループの子会社では、ブロックチェーン技術開発、システムエンジニアサービス、暗号資産取引所等の事業を行っています。

当社とアクロディアは、両者の有するテクノロジーの蓄積と知見、業務のノウハウを融合し、協働を行っていくことにより、次世代の高付加価値サービス・商品の開発のスピードアップと充実を推進し、更なる発展が期待できるため、業務提携の合意に至りました。

２．業務提携の内容等

当社は既に給与立替払いの新サービスのシステム開発・運用において、既に本システムの基本部分を構築し、サービス内容について複数の弁護士から意見を取得し事業開始の準備を行なっております。

アクロディアからはスマートフォンサービスを付加するための技術提供を受ける事で双方のノウハウを活用する形でシナジー効果を狙い、本新サービスに付随するバックオフィス受託サービスのデータを基に、当社のブロックチェーン技術やアクロディアのAI 技術を応用することで、データ改竄への耐性を向上させたり、利用する企業の信用度を低コストで評価するなど、高付加価値サービスを提供します。

本新サービスは、給与支払日以前に本サービスを利用して給与のうちから希望額の交付を受け、その後本サービスを利用する企業が利用料を付加した金銭をその後にサービスする側に交付することにより、給与生活者の逼迫した資金需要に応えるサービスです。

将来的には企業の信用スコア化により企業の円滑な資金サポートを可能にするファクタリングサービス、STO プラットフォームの構築を視野に入れることで、プロセスを一貫して提供できるサービスを行うことが可能となります。両社協働の元、プロダクトやソリューションを最適化し、実現性の高い技術開発を推し進める予定です。

企業の円滑な資金調達手段が求められているなか、本業務提携により創出されるサービス・商品は、給与生活者を雇用する企業であれば利用が可能で、あらゆる産業での需要が見込まれます。

【株式会社アクロディア】

所在地：東京都新宿区愛住町 22 第３山田ビル

設立：2004 年 7 月 上場：2006 年 10 月 東証第二部（3823）

代表者：代表取締役社長 篠原 洋

事業内容：スマートフォン向けのサービス・ソリューションの提供、その他

新システム開発着手のお知らせ

当グループ子会社の（株）ダイコーR&Dでは、自らの健康管理に活用していただく事が可能な新アプリ開発に着手します。

同アプリでは、オンライン診療サービスを提供するほか、ご自身の特定健診・保健指導等の記録や、血圧・体重測定の数値、医療・薬などの状況を記録することが可能となります。

また併せて、ブロックチェーン技術を応用した「電子カルテ」システム開発も着手をします。ブロックチェーン技術の「データが分散化されるためシステムトラブルに強い」「データ改ざんが困難」「透明性がある」という特性を活かした「電子カルテ」となります。個人のカルテ情報を本人が閲覧出来るだけでなく、医療機関と共有することで、医療の効率化、伝達の不備による医療事故防止が可能となります。

一連のシステムのリリース日は、決定次第お知らせします。

情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認証取得のお知らせ

ダイコーホールディングスグループは、当グループ子会社とともに情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）の国際認証規格である「ISO/IEC27001:2013」及び「JIS Q 27001:2014」の認証を2020年５月１日付で取得致しました。

引き続き当グループ全体で、情報セキュリティ及び情報保護を経営の最重要課題の１つとして捉え、体制の維持・向上に努め、お客様への啓蒙活動や業界団体との協力を通じて、情報セキュリティ及び情報保護の向上にに寄与してまいります。

「高齢者サポートサービス」チャリティー協賛のお知らせ

ダイコーホールディングスグループは、当グループ子会社である株式会社伸港と共にプロレス団体「ZERO1」へ協賛し、外出する事が困難な高齢者の方々を無償でサポートするチャリティを行うことになりましたので、お知らせいたします。

（株）伸港の事業「レッツレンタカー」の車両を「ZERO1」の選手へ提供し、高齢者の方々のサポートサービスをチャリティーとして行います。
不要不急な外出を自粛している中、通院や日々のお買い物など必要な外出をするにも困っている高齢者の方々は、下記の連絡先へお問い合わせください。
コロナ感染対策として、毎日の検温やマスク、手袋着用を徹底し、感染予防対策をした上でサービスを行います。

【サービス内容】
『病院へいきたいけど、タクシー代金がかかりすぎていけない』
『ご高齢で、テイクアウトのお弁当を取りに行けない』等、お困りの方。サービスをご利用希望の方は下記へお問い合わせください
出発前には、体温を測り、マスクも、手袋も厳重にし、徹底した感染予防を行います。

【お問い合わせ&予約】
プロレスリングZERO1
044-281-9750

【サポート範囲】
東京都
中央区、港区、品川区、目黒区、世田谷区、大田区。

川崎市
川崎区、幸区、宮前区、高津区

※前日までにご予約ください。

「お助け隊」チラシＰＤＦはこちらからご覧ください

「ZERO1」について
神奈川川崎市に道場を構えるプロレスリングZERO1。
けして裕福な団体経営とはいえないものの、東日本大震災や熊本地震の際には、いの一番に現地へ出向き、ボランティア活動に励んだ。
一昨年、昨年の台風被害など、全国での福祉活動や、チャリティープロレスでは、その場限りではなく、継続をし、現地の子供からお年寄りまで全ての人を笑顔にしている。

大谷晋二郎　選手のコメント
｢たまたま系列の会長にご紹介をうけまして、その会長さんが、『せっかくレンタカーがあるので、プロレスラーの皆さんで、ボランティア活動につかってみては！』と。ならば、僕等には『パワー』がある！
テレビで、『病院へ行きたいけど、往復のタクシー代がかりすぎて無理』や『宅配のお金がかかりすぎて頼めない』なんてのを見て、『コレだ！』と。早速皆に、相談して始めました！｣
不要不急の外出が禁止な中で、それでも出なければというお年寄りを助けたい！の一心だ！
｢もちろん、出発前には、体温を測り、マスクも、手袋も厳重にしながらです！
僕の想うプロレスラー像は『強くて優しい！』試合ができなくて、選手達も『力』がみなぎってますから、どんな重たいものでも、ドンと来い！です！！｣

レッツレンタカーについては、こちらをご覧ください。

給与前払いサービス「Qwallet」事業譲渡について

株式会社ダイコーホールディングスグループは、当グループの孫会社である株式会社FGIの給与前払いサービス「Qwallet」事業について、株式会社FGIより事業譲渡の合意を受け、

2020年5月1日に事業譲渡契約書を締結したことをお知らせします。

なお事業譲渡完了までには、3ヶ月を要す予定となっております。

Qwalletサービスの詳細はこちらをご覧ください

当グループの「ブロックチェーン技術」についての見解

（株）ダイコーホールディングスグループでは、グループ企業で取り組む「ブロックチェーン技術の応用」についての資料を纏めました。

仮想通貨取引所Bitgate社を有する当グループでは、ブロックチェーン業界をさらに発展させるために、実践的なブロックチェーン技術を習得し、高度な技術を持つエンジニア人材を確保するため「ブロックチェーン エンジニア育成事業」を提供いたします。
育成後の人材は、ブロックチェーン技術開発事業を有する当社子会社ダイコーR&D社にて受入れ、即戦力として技術開発に取り組める体制を整えます。

詳しくはこちらをご覧ください。（PDFファイルが開きます）

当社子会社（株）ダイコーR&Dは新事業スタートに向けリニューアルを行いました

当社子会社（株）ダイコーR&Dは、長年Webアプリケーションの研究開発を行ってまいりましたが、このたび新規事業として「ブロックチェーン事業」を立ち上げることとなりました。
併せてコーポレートサイトのリニューアルも行いましたので、お知らせいたします。

ダイコーR&D社のブロックチェーン事業では、「ブロックチェーン技術者育成」を積極的に行い、弊社の企業や若手経営者への投資部門とのシナジーを図って参ります。

また当グループのBitgate社との連携により、ブロックチェーン技術を暗号資産だけでなく、幅広い分野へ適用させていくための開発事業を円滑に進める計画です。

グループ各社で協働を行うことに、より一層のグループ全体の価値の向上を目指します。

株式会社ダイコーR&Dについてはこちらをご覧ください。

当社子会社Bitegate社がガバナンス委員会を設置しましたのでお知らせいたします。

当グループは、「信頼される誠実で透明性の高い経営を実現するため、コーポレートガバナンスの充実に取り組む」という企業VISIONの下、持続的に成長できる企業グループを目指します。

当社子会社Bitegate社では、本日2020年3月17日付けでコーポレートガバナンスの一層の強化を図るため、ガバナンス委員会を設置しましたのお知らせいたします。

当委員会の設置は、委員会の公平性、客観性を確保するため、独立した社外の有識者により構成されております。法令遵守はもとより、企業倫理に則した透明性の高い、公正な事業活動を推進して参ります。

Bitegate社コーポレートガバナンス委員会の詳細については、こちらをご覧ください。

https://www.bitgate.co.jp/notification_public/60/